サーバ仮想化の実現がインフラエンジニアの側から強く推し進められてきた経緯と共に、その仮想化技術を半ば当然の前提としてクラウドサービスの提供がユーザーの側から好意的に迎え入れられたということが、IT化の現状を物語っていると言えるのかもしれません。両者は考えようによっては同一のものともいえるのですが、クラウドという言葉は今のところ使う人によって表す中身が異なっているため、解釈に異論を挟むところとなっています。
インフラエンジニアにとって、せっかく導入したシステムに使用すべく用意されたサーバの使用率が思いの他に低かったという状態から、その効率化を進めるための技術の模索が始まりました。結果として劇的な利用率の引き上げを実現しますが、それに止まらず、更にはこの仮想化技術によって生み出される新たなメリットを積極的にビジネスに活かそうとしています。物理的には一台のサーバを、複数台として活用するというサーバ仮想化の技術によって、新たなビジネス展開にもすぐにも対応出来るシステム変更が可能になったのです。
従来であれば新たなサービスやアプリケーションの運用には、そのためのハードウェアの選定・調達が不可欠でしたが、仮想化技術によってハードウェアのコンフィギュレーションから独立した標準的なアプリケーションの動作環境を整えることが可能であるために、取り敢えずは既存の仮想化サーバのリソースを割り当てておくということでも対応できるというわけです。この迅速性はどんどん変化のスピードが増しているビジネスシーンにおいて、増々勝者総取りの様相を深めている中での先行利益獲得競争において、極めて重大な要素となっています。
そしてこの迅速性の実現によって、更により一層の対応速度の向上と共に、運用や管理に掛かるコストの削減が求められるようになるのです。システムの運用や管理上、定型的な作業にインフラエンジニアの人手を割く割合が大きければ、それが迅速性を阻む要因となってしまうのであり、コスト削減には標準化と自動化が欠かせません。
こうして仮想化技術が高度化するにつれて、ユーザーにとって費用も安く簡単・便利にサービスの提供を受けられるというメリットがクローズアップされてきます。インフラエンジニアのような専門知識を持たない一般的なユーザーにとって、仮想化技術の詳細にはあまり興味がありません。しかしそれが実現する価値には敏感であり、クラウド化によって従来のような高額の初期投資やハードウェアや膨大なデータの蓄積から解放されるのであれば、大歓迎というわけです。ただし今のところ、このクラウド化は浸透しつつあるとはいうものの、パブリッククラウドに比して、多種多様な要望を持つ各企業のプライベートクラウドの実現が遅れがちになっています。
